一般的に看護師は、転勤がほとんどない職業として知られています。
そのため、定期的に転勤を繰り返す夫がいる場合、転勤地でも看護師として働くことができるのかが最大の気がかりだと思います。
「転勤先でもすぐに就労先がみつかるの？」「自分にも職場にも負担の少ない働きはあるの？」とさまざまな不安と疑問をもたれる人もはずです。
今回は、転勤族の家族をもつ場合の看護師の働き方のポイントについてご紹介していきます。
みき
めぐみ
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ジョブス
転勤族の夫を持つA看護師の相談例
Aさんには、メガバンクに務める夫がおり、結婚後も同じ病院で働き続けています。
夫によると「結婚したり、マイホームを購入したら転勤場所を考慮してくれやすい」との話ですが、確約はできないようです。実際に結婚してからすぐに、他県への移動が決まった同僚もいるという話しもききました。
まだAさん夫婦には子どもがいないため、子どもができるまではAさん自身も夫の転勤に合わせて一緒に引っ越したいと考えています。
住居は、賃貸なので継続的なリスクも一応問題ない状況です。
しかし、Aさんとしては「夫と一緒に引っ越しを」と思っていても、頻回に転職する必要があるのは負担ですし、夫の転勤が決まってもすぐに現在の病院を退職できるわけではないため、どう働くべきか悩んでいるという相談です。
悩みを解決するポイント
- 夫の仕事の都合のために定期的な転勤を繰り返しても働ける職場があるのか
- Aさん自身のみならず、職場にも負担にならない働き方について
「１、定期的な転勤を繰り返しても働けるか」ということについては、心配は不要です。きちんと看護師として働いてきた経験があれば、問題にはなりません。
「２、負担にならない働き方について」は、いろいろな選択肢がありますが、双方の負担が少なく、効率よく仕事をこなすのであれば「派遣看護師」という働き方もあることを理解しておきましょう。
夫の転勤が決まったら選択肢は２つ
夫の選択肢がきまったときの選択肢
- 転勤先で一緒に生活するか
- 夫が単身赴任か
厚生労働省の「企業における転勤の実態に関する調査（平成29年）」によると、定期的な転勤を伴う人事異動がある企業において「正社員（総合職）のほとんどが転勤の可能性がある」と回答したのは、なんと全体の33.7％にも上ったそうです。
また、正社員規模が大きいほど、企業の拠点数が多いほど、転勤の割合が高くなるという特徴があり、転勤の期間としては3年（27.9％）が最多という結果が報告されています。
これらの調査結果から、もしかするとみなさんも家族と一緒に転勤するのも、他人ごとではないかもしれません。
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離れて暮らす夫婦の離婚率は、同居する夫婦の2倍
「一緒に転勤する」場合では、看護師のAさんは現在の職場を退職して、転勤先で新たな職場を見つける必要があります。転勤を重ねる度に、同じのことを繰り返します。
「夫が単身赴任する」場合では、看護師のAさんはこれまでと変わりなく、同じ職場で働き続けることができます。そのため、看護師としてのキャリアを形成したり、経験を積むことで昇給を得ることが可能になります。
しかし、1つ注意しておくポイントがあります。それは、夫婦関係についてです。
ノースカロライナ大学のロナルド・リンドフス博士の調査によると、離れて暮らす夫婦の3年以内の離婚率は、同居する夫婦のなんと「2倍」にも上ります。
みき
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転勤に合わせて職場を変えることのデメリットとは？
職場を転勤地ごとに変える主なデメリット
- 看護師としてのキャリア形成ができない
- 昇給しないため年収アップに繋がらない
「1. 看護師としてのキャリア形成ができない」理由としては、必ずしも転勤先の地域で前の職場と同じ科で勤務できなかったり、キャリアアップのための教育や研修を継続して受けたりすることが難しいためです。
「2. 昇給しないため年収アップに繋がらない」理由としては、転勤にあわせて職場を変える 派遣などの方法で就労した経験は、キャリアとして認識されないためです。
一般的には、継続した雇用によって経験年数を重ねるごとに昇給することで年収がアップしていきます。しかし、頻回に職場を変える働き方の場合は、難しいのが現状です。
そのため、家族と一緒に転勤を繰り返すことを選択したときには「看護師としてのキャリアと年収のこだわりは捨てる」必要があります。
夫の転勤に合わせて転職するなら派遣での就業がベスト
では、なぜ「派遣での就業がベスト」なのでしょうか。詳しくご紹介しましょう。
最大のポイントは、派遣での就業は契約により成立するという点です。
この派遣契約は、就業期間も決められた上で契約します。そのため、同じ施設で就業を希望する場合は、契約を更新することで延長して就業することができます。
一方で、もし夫の仕事の都合で転勤が決まったときには「契約を更新しない」ことで、契約期間の満了をもって就業を終了することができます。そのため、「上司から退職の承諾が得られない」「いつ辞められるか分からない」という事態を避けることができるのです。
現在の法令では、同一の派遣労働者は「最長6か月」と定められていることも覚えておきましょう。
看護師の派遣就業について、トラブルを避け、メリットを最大限に得ていくためにも、日本看護協会による「看護職の働き方改革の推進 労働派遣について」の情報を併せて読んでおくと役立ちます。
地方すぎると派遣の案件がないことも
転勤先が地方の場合では、医療施設や機関も小規模であったり、数もすくないため、必然的に派遣の案件が限られてしまったり、案件自体がない場合もあります。
そのときには、近郊で派遣の仕事を探す方法も考えられます。
転勤エリアが決まっているならグループ間移動が可能な大手病院もチェック
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めぐみ
もし、転勤エリアが事前に決まっている場合には、全国各地で医療サービスを展開する大手の病院への就職を検討することも1つの方法です。
例えば、国立病院のみならず、日本赤十字社、済生会、徳洲会などが経営する医療施設が全国各地に展開されています。
これらの大手の医療施設は、地域が異なっても病院間での異動が認められています。そのため、退職ではなく転勤を伴う「異動」という形で継続した雇用を維持することが可能になる場合もあるということを覚えておきましょう。
まとめ：万が一に備えて情報収集しておこう！
いざ転勤が決まると、引っ越しだけでなく、さまざまな手続きなどでとても忙しくなります。
大切な自分が働く職場ですから、慌ただしい状況よりも、落ち着いてじっくり検討したいと思う人は多いはずです。
そんな人は、明確な転勤時期が不明であっても、転勤の可能性を知ったその日から、現在勤めている施設の連携や異動の有無、派遣の仕事を探す場合にはどの会社を利用するかなどについて、情報収集しておくと安心です。
また、転勤時の働き方について家族と一緒にじっくりと話し合っておくことも大切です。転勤の可能性のある人は、ぜひこちらでご紹介した情報を参考に、転勤時の働き方について考えてみましょう。